納得して備えるために、地震学に何が出来るか−触媒役から見た震災１０年−

　「だれも地震を知らなかった」−。専門知識を学んできたわけではないものの、地震災害について多少なりとも問題意識を持って取材をしていた筆者が、兵庫県南部地震の直後に自社で編集した本のキャッチコピーにした言葉だ。地震学の専門家の常識としては、起こるべくして起きたタイプの地震だったのにも関わらず、防災の中核を担う自治体行政だけでなく、例えば工学の専門家にすら、備えに役立つ情報として伝わってはいなかった。
　「地震」を解き明かす地震学が社会に何を伝えていかねばならないのか。国レベルから一人一人まで、地震災害時には、たくさんの意志決定が必要になる。そのための備えにも決断が求められる。そこで重要なことは「納得」である。そのためには、どのように地震を伝えていかねばならないのか。マスメディアに身を置き、長く専門家と社会を情報でつなぐ仕事をしてきた目から、地震学が果たしうる役割を考える。

１．はじめに

　2004年8月に神戸市の阪神淡路大震災記念人と防災未来センターや六甲山を舞台に行った第５回地震・火山こどもサマースクール「Mt.Rokkoのナゾ」(1)に参加したこどもたちが、２日間の最後に、自分たちのまとめの中で探し出した言葉の一つが「地震は一瞬、恵みは一生」だった。
　私は、高校まで六甲山麓に住み、その恩恵をさまざまに受けながら育った。でも、10年前までは、その一瞬のための備えに思い至ることはなかった。目の前に、六甲山という動かし難い証拠があり、教科書や啓蒙書には書いてあるにもかかわらずだ。地元の自治体も、その意味を適切には理解できていなかった。
　広く想定される被害地震と言えば東海地震だったが、対策を進めてきたはずの静岡でも、地震被害を低減させる「一丁目一番地」（内閣府）である家屋の耐震補強は、いっこうに進んでいなかった。「地震の後に仮設住宅を造るためにお金を使うなら、事前の耐震化に使わせてくれ」と静岡の自治体から声が上がったのは震災の後だったが、国の主要施策として推進されるようになったのは、ついこの1,2年のことだ。地震が、どのように地面を大きく揺らすかの情報が、社会の仕組みをもう一歩動かすためには不足していたのだ。

２．地震の何を伝えるのか

　ここでは、研究を進めるためにではなく、防災対応を含めて社会が地震とつきあうために、地震の何を伝えていくのかを考える。「敵を知り己を知れば百戦危うからず」ではないが、得体の知れないものに対して備えるのは難しいし、相手に対しての自分の力量を知っておくことも大事だ。
　なぜ、地面が揺れるのかを知りたい。どこで、どんな規模の地震が、いつごろ起きるのか、ということを知りたい。世界中の大地震の２割を引き受けている日本で、世界初の地震の学会が結成されたのも当然だろう。純粋に「なぜ」という知的好奇心からもあるが、これらが解き明かされることが社会に役立つことが原点にあった。これらのことが、どう分かっていれば、どう伝えられていれば、良かったのだろうか。

　駆け出し記者時代の1982年、日仏共同ＫＡＩＫＯ計画の記者発表を取材し、「プレートテクトニクス論を裏付ける研究」と表現した記憶がある。24年前は、素人記者の「論」という原稿が通用したわけで、10年前でもまだ分かっていないことがたくさんあることも充分意識されていなかった。
　阪神間にとっては、啓蒙書だけでなく、中学校の教科書にも、六甲山と活断層についての記述があったのにも関わらず、社会的な備えは不十分だった。そのレベルの伝え方ではコンテンツも方法も足りなかったのだ。「地震が来るぞ、怖いぞ、危ないぞ」と不安を煽られても、どう怖いか、危ないかが分からないと、行動を起こしようがないし、どういう行動を取ればいいかも分からない。
　兵庫県南部地震を経験し、スマトラ沖地震の津波も眼前にし、新潟県中越地震も経た今は、想定される首都直下地震、南海・東南海・東海地震に備えていくためには、地震を、知識として知っているだけでは社会的な備えを導かないことが分かってきた。これらの備えを行うために、個々人が、社会が、自己決定がでるような材料を提供することが求められているのだ。

　社会として何を決定するかのプログラムは、地震学的な分野からはかなり離れたところにある。しかし、地震がどういう存在なのか、その根源的なところを知るのは地震学だ。政府レベルで減災の数値目標が出せるようになってきたのも、地震像がそれなりのレベルで描けるようになったからだ。もちろん、まだまだ不十分ではあるが。

　平時に、災害時に、何が分かって、何が足りないか。他分野の専門家や、施策を検討する政府・自治体だけでなく、意志決定をして具体的なアクションを起こさねばならない住民にどう伝えていくのか。地震が引き起こす災害だけでなく、地球の成り立ちから足元の揺れまでがつながっていることを知ることで、地震という現象を納得し腑に落ちた形で、アクションにつなげることが出来る。「地震は日本列島を造る槌音」（2005武村雅之）であることを納得している感性が求められる。そこには、ある種の皮膚感覚すら、必要なのではないかと考えている。

　最近、２度あった防災教育のコンテンツ作りのお手伝いとして、地震については素人の制作会社の人たちの相談に乗った際、この趣旨のことを盛り込んで欲しいと説明したところ、例えば地震で生じることもある地すべり地形を活かした棚田の風景を盛り込むなど、日本列島の成り立ちから人びとの暮らしまでについて見通せるような内容としてくれた。
　地震学会のなゐふるメーリングリスト(2)でも、地震や火山、津波が一方でもたらす恩恵について、活発な議論が行われた。地震が、単に揺すって壊すだけでないということを、理解できる人たちが増えていると感じており、ますます、伝えることが重要になってきている。

３．どう伝えるのか−イメージを持つために

　普段は「大地のように」と例えられるほど揺るぎない存在なのに、その大地がいきなり揺れるのが地震だ。雲や雨など大気の状態や川の水が見える風水害や、物理的な存在として眼前にある火山による噴火災害と違って、地震災害は直接は見えない。それだけに、大切なのはイメージを持ってもらうことだ。

　一人一人の防災力を向上させようというツールの一つに、東大生産技術研究所目黒研究室の「目黒巻」(3)がある。災害直後からの時間経過に沿って自分が何をしているかを、巻物のような用紙に書き込んでいきながら災害の経過をイメージするもので、見えない災害の時間を見せるための工夫の一つだ。

　例えば、接近の２，３日前から、日本列島に接近している台風の雲を見せてくれる気象衛星「ひまわり」の画像がなかったとしたら、どれだけ切迫感を持てるだろうか。見えないものを見せるために、より、さまざまな工夫をしなければならないのが地震の情報だ。

　阪神大震災の教訓の一つに、地震防災の主役は、政府や警察、消防、自衛隊など専門機関ではなく、市区町村や地域住民だということがある。専門家にとっての常識を、それを最も知っておくべき地域自治体や市民、さらに次世代に対して伝えるためには、どうしたらよいのか。ここの役割を、地震学も知らんぷりは出来ないはずだ。

　そのカギが、ローカル化であり、もう一つが可視化だと考える。

４．ローカルを知る

　災害とは、ローカルな事象である。たとえ、国中が大騒ぎとなる宝永地震の再来があったとしても、津波、地震動、火災、地滑り、地盤沈下、隆起などなど、それぞれの地域で被災の様相は異なる。地震に関して様々な情報が提供されているが、それに基づいて自分がどう行動すればいいかは、直接は分からない。一般論がきちんと届くためにも、身近な情報に読み替える必要がある。

　1997年3月に、「大地震の長期予測はどこまで可能か」と題したシンポジウムで、基調講演したまちづくり計画研究所の渡辺実氏が「地域の防災まちづくりにつなげるために地震のホームドクターを」と提言した。ローカルに読み解いてくれる人が必要だと言うことなのだ。

　この時点では、もっともだと思いつつ、「どこにそれだけの人材がいるのか」、「ツールはあるのか」など、どうやって実現していけばいいのかの道筋が見えなかった。有珠山噴火で岡田弘北大教授の果たした役割は、まさにホームドクターそのものだったが、地震では難しいと感じていた。それが、最近の具体的な取り組みの中で、可能性が見えてきたと感じている。

　いくつか、ローカル化への手がかりがある。一つは、地震の観測結果が詳細になったことである。震度の観測結果が、この１０年でたった１５６カ所しかなかったのが、約３８００カ所になった。これにより、身近なところでの震度が分かり、地震の揺れの分布が点ではなく面的な拡がりを持つことや、様々な条件で揺れの大きさが異なることを理解してもらいやすくなってきた。

　全国を概観する地震動予測地図が、防災科学技術研究所のWebサイト「地震ハザードステーション」(4)で、ユーザーが自由に条件を設定して、500メートルメッシュの地震動の予測を知ることが出来る。これらは、詳細な観測と調査研究の積み重ねの結果だが、まだ地震ハザードマップができていない地域では、貴重な情報となる。

　地震マップが何を訴えかけるかは、2001年に横浜市が50メートルメッシュという我が家の想定震度が分かる地震マップ(5)を公開した際のインパクトではっきりした。私は、横浜市内にマンションを持っていたため（当時は転勤で賃貸中、現在は居住）、初めてマップを見たときに真っ先にその土地を探し、小高い丘を削って建っているマンションと隣の小学校が周囲に比べて震度が1-2ランク低いことを確認した。

　実際、このマップの公開後に、震災直後に比べて減っていた耐震診断の申し込みが倍増するなど、市民に何らかの防災行動を促すきっかけになった。ここでのミソは、50メートルメッシュという「我が家が分かるサイズ」だ。つまり、身近な情報によって、実感を持って受け止め、行動に移すことが出来たわけだ。

　どこでも、横浜市のように地元大学と連携しながら多数の強震計を設置した先駆的な取り組みをするのは困難かも知れないが、地域でローカルな事象と向き合っていくために、調査・研究の成果が生かされねばならない。そこには、地方自治体との連携が不可欠であろう。現実に、今、50メートルメッシュのマップが出来ているのは、筆者が知る限り、名古屋(6)、京都(7)と、いずれも地元にかなりの専門家がいる地域だ。
　地震ハザードステーションで提供される基礎データは、複数の専門家でなければならない仕事を全国的に集約してあり、地元の地盤データがあれば50ｍメッシュマップを造る基礎データにはなる。この活用にも期待したい。

　地形に人工的な改変が加えられていない明治時代の地図と現代の地図を比較することで、谷筋や川、溜池、田畑を埋めた土地が見えてくる。これを、詳細な地震マップと重ね合わせると見事に一致する。このようなことを確認した上で防災まちあるきをすると、周りの地形や足元の斜面の意味が読み解けるようになる。

　単に、地震で怖いと言うことではなく、そこに人びとの暮らしの姿を重ねることで、「それぞれの郷土で、先人達が自然災害にうちのめされながらも、自然をたくみに利用し共存してきた姿を伝える仕組み作り」（武村雅之、なゐふる2005年３月号）につながり、イメージしやすくなる。

　横浜の地震マップが市民に受け入れらるかどうかを懸念した横浜市が、地図作りの委員会メンバーとなった東京工大や横浜市大らの専門家を、小さな公民館レベルまでの規模で開かれた説明会に引っ張り出した。防災まちあるきにも使える「わいわい防災マップ」(8)が2005年に公開された後、市民が主催するワークショップなどにまで、作成に関わった専門家たちが関わり続けている。(2005年8月にNPOが主催した「横浜サバイバルジュニア隊員キャンプ」で子供たちに話す横浜市の地震防災マップ作成委員会委員の翠川三郎東京工大教授（写真提供ＮＰＯ法人「ＩＬｏｖｅつづき」）)。

　これによって、主催者側の市民が学び、また自分たちでの展開を企画するようになっている。専門家ではないものの、ホームドクターが適切に見立てたマップを使うことで、間違いのない理解が進み、適切な行動を促すことにもなるのだ。

　名古屋大学の災害対策室(9)は、まさにホームドクターを地でいっている。東海地震の震源域が西方に拡大することを見据え、まず、地元のメディアとの勉強会を始め、行政、ボランティア、ライフライン事業者、民間企業、教育関係者、自主防災関係者と徐々に輪を拡げて勉強会を重ねてきた。また、現場での地震防災の理解に使えるツールも開発し、様々なネットワークのコアになってきた。大都市が、直前予知の対象になるという大騒ぎになりかねない状況を、市民を過剰に恐れさせて思考停止させるのではなく、適切に自然理解をしてもらい、リスクと向き合って対処方法を考えるという賢い市民作りに取り組んでいるのだ。

　これらのローカルを読み解くツールや学びの場が増え、専門家が直接、関わらなくても、他の分野の専門家や、防災の実務家、さらには勉強熱心な市民の方々が伝え手になることで、それぞれの地域と地震の関わりを読み取って診断することはできるようになってきたのではないか。

５．可視化する

　例えば、JR東海道線の鴨宮駅からは、西側に箱根や富士など特徴のある山が凸凹と並ぶ火山の風景(上)が、東には国府津松田断層の繰り返しによって高まったと考えられているなだらかな稜線を持つ大磯丘陵(右)が遠望できる。その風景のつながりにある地面の中での動きを、うまく表現してみせることで、風景から地震をイメージし、日頃からの備えにつなげていけるのではないか。六甲山を読み解けなかったものとしては、そのような見方が出来るようになってほしい。

　釧路、根室で震度３
　十二日午後七時二十七分ごろ、北海道、東北で地震があり、釧路と根室で震度３（弱震）を記録した。
　気象庁の観測によると、震源地は北海道東方沖で、震源の深さはごく浅く、地震の規模（マグニチュード）は６・１と推定される。この地震による津波の心配はない。
　釧路と根室を除く各地の震度は次の通り。
　震度２（軽震）帯広、浦河▽同１（微震）網走、広尾、苫小牧、八戸、むつ、盛岡（時事通信社配信、1995年1月12日20:11）

　また、テレビでは震央を×で表示し、震度観測点に数字を表記する地図を示している。地震とは点で、震度の観測点もかつては１都道府県に数カ所だった。この当時から、変わったところは、観測カ所が増えたため、揺れている場所の拡がりがある程度はイメージできるようにはなった。ただ、まだ面的な震度情報は積極的には使われておらず、震源は相変わらず震央に×のままだ。

　これで、例えば、山手線の内側ぐらいの広さ（約100平方メートル）が15センチずれるとM6クラスの地震が起きるというような、面的なイメージが伝えられない。地面の中で一定の広さで断層がずれるという地震の姿が伝わらない。そういう面的な動きがくり返されることによって、さまざまな地形の変動があり、それが目の前の風景につながっているということを分かると、地震が起きないときにも、地震との関係を意識することにつながるのではないか。

　国土地理院が、ＧＰＳの観測結果に基づいて、ホームページ上で提供している日本列島の地殻変動のアニメーション(10)は面白い。毎日の観測結果を誇張してみることで、日本列島がぎゅうぎゅう押されて縮んでいることが、直感的に理解できる。また、2003年十勝沖地震の地震前後の観測を誇張したGIFアニメは、地震後には普段、縮んでいた襟裳岬が、逆にずずっと伸びていく様子が分かり、プレート境界地震の繰り返しのイメージが分かる。

　地球シミュレーターを使って作られている震源モデルからの揺れのシミュレーション(11)などのように、生の地震を表現できないだろうか。起きた瞬間に再現するのは難しくても、また、厳密に性格になくてもいいが、地図上に平面に点で表現するのではなく、深さと拡がりを持っていることを表現できないか。実際に体で揺れを感じた際に、できれば震央から割れが広がることや、揺れが伝わっていく様子を、再現してみることは出来ないか。スパコン並みの処理速度のゲーム機が現れる現代だから、可能になることを期待したい。

　昔から使われているＣＭＴ解や、最近のΔＣＦＦの表現は可視化の工夫だが、専門家が理解するためのものであり、まだ知識の無い人が直感的に理解しやすいものとは言いにくい。しかし、特にＩＴ化の促進で、可視化の技術は世の中でさまざまに進んでおり、地震の新しい表現を期待したい。

７．次世代を育てる

　1999年から、日本地震学会と日本火山学会が共同で行ってきている地震火山こどもサマースクール(12)は、静岡県函南町の丹那断層で第1回を開催して以降、有珠山、伊豆大島、富士山、六甲山、霧島と地震や火山が身近な場所で、主に地元の小中高生を対象に実施し、314人が参加してきた。この６年間、こどもたちを前に試行錯誤してきたのが、地震をどう実感してもらうかだった。漠然と地震を一般論で伝えていたのでは、実感を持っては伝わらないことは明らかだ。自分たちのローカルな足元やそこで成り立つ暮らしと、地震とがどう関わっているのかを、分かりやすく、具体的に、納得できるように伝えるようにしてきた。

　冒頭で紹介した「Mt.Rokkoのナゾ」では、２日間のプログラムの最初に、人と防災未来センターの窓越しに六甲山を眺めて、気付いたナゾを発表させた。そこでは、多くの疑問符の中で、「山並みが壁っぽい」、「高さがほぼ一定」など、地震でできた山の気付きにつながる手がかりもたくさん出された。初日は講義や実験などを行い、２日目は山陽新幹線の新神戸駅の裏山で断層地形のナゾ解きをするポイントラリーや、六甲山の山頂近くから大阪湾を見て山を高くする地球の働きを考えたり（六甲山の山頂近くで、眼前に広がる大阪湾を見ながら、山が高くなるための地球の働きを俯瞰図を使って発表する「Mt.Rokkoのナゾ」の参加者）して、最後にまとめの発表を行った。そこで出てきたのが「地震は一瞬、恵みは一生」や、「一人の百人力より百人の力」などという言葉だった。

　阪神大震災10周年を記念して1月15日と16日に、神戸市の人と防災未来センターで開かれた「メモリアルコンファレンス・イン・神戸Ｘ」に、これまでの地震・火山こどもサマースクールの参加者代表が集まって、防災の専門家と並んで議論に加わり、「私たちが学び、知ったことを分かち合おう」などとする神戸宣言を発表した。この文章は、ほとんど初めて会ったばかりの11歳から23歳までの若者たち11人が自分たちで起草した言葉だ。(「メモリアルコンファレンス・イン・神戸Ｘ」での発表のために、小学生から大学生までが一緒になって文章を練り上げ、「神戸宣言」にまとめた）