ポイント：

マスコミにとって災害は大ニュースであり、大勢の記者が取材する。１９９１年の雲仙・普賢岳噴火災害では、「絵になる」現場を撮影中のカメラマンらが火砕流で亡くなり、地元消防団員らも犠牲になった。

●解　説
　報道とはニュースを伝えることである。ニュース性を決める要素は、「珍しさ」と「新鮮さ」、「身近さ」にある（中川，2008）。「世界で初めて」は珍しいが、それが１年前ならニュースではなく、どんなことでも「今日」のことはニュース性が高い。遠い南米での「世界初」と、身近な地域での「国内初」では、後者の方を知りたい人が多い。
　これらの要素が「誰にとって」珍しいのか、新鮮なのか、身近なのかがポイントだ。テレビの全国ニュースや全国紙の報道は、広く日本中の人にとってニュースであるかどうかが鍵になる。地方紙や地方局にとっては、その地の人たちにどれだけ身近なのかでニュース価値が変わる。
　実際の災害は、めったに発生しないからこそ大ニュースになる。「珍しさ」を強調するために、センセーショナルで派手な場面を写真や映像で伝えがちである。いわゆる「絵になる」場面である。しかし、絵になる場面だけを伝えることは、被災の実態を伝えることにならない。米ノースリッジ地震（1994）では、高速道路の高架が落ちた場面やモービルハウスが燃える場面だけを伝え、ロサンゼルス全域が壊滅したかのように受け取られかねなかった。三陸はるか沖地震（1995）で死者を出したパチンコ店の倒壊場面も同様の誤解を招いた。このため、全体を俯瞰する「引いた絵」の大切さが指摘された。
　しかし、直後の阪神・淡路大震災では、見渡す限り家屋の倒壊が続いている状況をうまく伝えきれなかった。東日本大震災の被災の全容を伝えるのは、途方に暮れるしかなかった。
　「災害」を誰に伝えるかで、伝える中身も変わる。阪神・淡路大震災で神戸新聞は「被災者になって分かったこと」という社説を掲げ、関西系の民放局は「東京目線」でニュースを組み立てるキー局と闘ったというが、多くの報道は被災者以外に届けられることを前提にした内容だった。
　珍しさや新鮮さが勝負のニュースは、よりセンセーショナルなネタが出てくれば、主役の座を明け渡すことになる。地震発生から２カ月余の地下鉄サリン事件以降、全国で被災地の情報はがたんと減った。それは、長く続く被災後の生活再建や復興という地味なテーマを、どのような切り口で伝えていけばいいか、マスコミ側の手法が十分確立されていなかったからとも言える。
　その後の新潟県中越地震なども含め、生活再建や復興のプロセスの伝え方の経験が蓄積されたこともあり、東日本大震災では「寄り添い」や「絆」をキーワードに落ち着いた報道ぶりとなった。被災者に語ってもらうメッセージ番組が継続しているのも、災害がセンセーショナルな場面だけでないことを伝えている。

●事　例
　1990年から始まった雲仙・普賢岳の噴火災害では、成長し続ける溶岩ドームが崩落する際に火砕流が発生。山腹を爆発的に流れ下る迫力満点の映像はかっこうのネタとなり、山腹を正面に見る場所は、避難勧告地域内にも関わらず「定点」と言われるほどマスコミ各社の取材が集中した。1991年6月3日午後4時8分、溶岩ドームの大半が崩落する火砕流が発生、取材中の新聞・出版関係6人、放送関係10人、取材用タクシー運転手4人の報道関係者が亡くなった。
　研究者や島原市からの撤退要請にもかかわらず取材を続け、いったん撤退した社も「迫力のある絵が必要」と取材を再開していた。避難した住民宅からテレビ局による電気盗用が発覚、前日に避難勧告地域に詰め所を戻した消防団員12人、も犠牲になった。地元では、取材マナーの問題が消防団員の死につながったとマスコミへの怒りと不信が渦巻いた（槌田，2007）。
　普賢岳災害の地元のマスコミは、長く続く災害や復興を被災地の目線で伝え続ける努力が重ねられた。マスコミの災害報道のあり方も問う「雲仙集会」が、マスコミ主催で10年間続けられ、東京目線での報道のあり方に疑問を突きつけるとともに、阪神・淡路大震災や2000年有珠山噴火などとの被災地交流を実現する場ともなった。
　一方、研究者や気象庁が事前に把握していた普賢岳噴火の兆候は、地元自治体に伝えられておらず、噴火の最中も自治体や住民と情報を共有する体制は取られていなかった。犠牲者を出したマスコミだけでなく、行政も住民も向き合っているリスクの大きさを把握できないまま、火砕流に巻き込まれたとも言える。2000年有珠山噴火や2011年の新燃岳噴火では、普賢岳の反省を踏まえ、研究者と行政、住民の情報共有が図られている。
　災害の専門的な知識を持たない記者が、平時から学んでおくための場は、日本災害情報学会を産み出すきっかけともなった故廣井脩東大教授らが主催した災害情報研究会（1992-1998）や、名古屋のマスコミが中心に10年以上月例の勉強会を続けているＮＳＬ（2001-）など、各地で試みられ、両事例には普賢岳報道に関わった記者たちが中心的に関わっている。

〔文献〕
中川和之（2008）「新聞・通信社と災害報道」『災害情報論入門（シリーズ災害と社会7）』（田中淳,吉井博明編集）弘文堂